TikTok採用とは？費用相場・向かない企業の条件・成功事例を採用代行のプロが解説

求人媒体に掲載しても応募が集まらない、採用単価が上がっているといった課題から、TikTokを検討する企業も増えました。しかし、数ヶ月投稿を続けても応募が発生しないケースもあります。

違いが出るのは、動画の完成度だけではありません。TikTokで企業を知った人が次に何を見るのか、どこから応募するのかまで用意できているかが重要です。

ここでは、TikTok採用の特徴や費用、向いている企業・向いていない企業、業界別の事例、運用時に確認したい指標まで整理します。

TikTok採用とは？ショート動画で潜在層に接触する採用手法

TikTok採用とは、TikTokへ縦型のショート動画を投稿し、企業の認知から応募につなげる採用手法です。

求人媒体のように、仕事を探している人が自ら検索して訪れる形式とは異なります。TikTokでは、興味関心にもとづいたレコメンドによって、まだ転職を考えていない人にも動画が届く可能性があります。

主な特徴は次の2つです。

• 求人媒体との違い：転職活動を始めていない潜在層にも届く
• 実行方法：自社アカウント運用・広告配信・クリエイター起用の3つがある

求人媒体との違いは、届く相手の広さにある

求人媒体や人材紹介を利用している人は、すでに転職や就職を意識している層が中心です。

TikTokでは、転職意欲とは関係なく、普段見ている動画や行動履歴にもとづいてコンテンツが表示されます。

そのため、現在は転職活動をしていないものの、条件や会社に興味を持てば動く可能性のある人とも接点を作れます。

特に、仕事内容が知られていなかったり、業界イメージが応募の壁になっていたりする職種では活用しやすいでしょう。タクシー、介護、建設、物流などは、求人票を見る以前に「自分の転職先候補に入っていない」というケースがあります。

自社アカウント・広告・クリエイター起用で難易度が変わる

TikTok採用には、大きく3つの方法があります。

自社アカウント運用

自社でTikTokアカウントを開設し、社員や職場の動画を継続的に投稿します。

一度作った動画やフォロワーとの接点が残るため、中長期的な採用広報の資産になります。ただし、企画・撮影・編集を続ける社内体制が必要です。

広告配信

採用動画を広告として配信します。

年齢、地域、興味関心などで対象を絞れるため、アカウントが育っていなくても一定のリーチを確保できます。採用を強化する時期だけ広告を追加する方法もあります。

クリエイター起用

TikTokクリエイターに職場や企業を紹介してもらいます。

短期間で多くの人へ届けやすい一方、単発の認知で終わらせず、採用ページなどへ誘導する仕組みが必要です。

TikTok Japanの発表では、日本国内でTikTokへ広告を出稿する企業は48万社を超えています。

〔出典：https://newsroom.tiktok.com/tiktok-mau-4200?lang=ja-JP〕

TikTokは本当に採用に効くのか、公的データで確かめる

TikTok採用を検討するときは、「若い人が多いらしい」という印象だけで判断しないほうがよいでしょう。

国内の利用規模、年代別の利用率、求職者がSNSをどう捉えているかを確認すると、向き不向きを判断しやすくなります。

国内の月間利用者数は4,200万人に達している

TikTok Japanによると、日本国内の月間アクティブユーザー数は2025年11月時点で4,200万人を突破しました。

2022年11月時点では2,120万人とされており、約3年間で大きく増えています。

〔出典：https://newsroom.tiktok.com/tiktok-mau-4200?lang=ja-JP〕

TikTokは若年層だけが利用するサービスではなく、幅広い年代が利用するSNSへ変化しています。

ただし、利用者が多いからといって、すべての採用で成果が出るわけではありません。採用したい年代にどれだけ届くかも確認します。

利用率は10代で67.9%、30代と40代も4割を超える

総務省情報通信政策研究所の令和7年度調査では、TikTokの利用率は全年代で36.7％でした。

男女別では女性41.7％、男性31.8％となっています。

〔出典：https://www.soumu.go.jp/main_content/001079136.pdf〕

30代44.7％、40代42.6％と、若手以外でも4割を超えています。

そのため、ドライバー、介護、施工管理、製造など、30〜40代を含めて採用したい企業でも候補になります。

一方、60代以降では利用率が下がります。シニア層を中心に採用する場合は、求人媒体やほかのSNSも含めて検討してください。

就活生はSNSを就活と切り分けたいと考えている

学生が日常的にSNSを使っているからといって、就職活動でも同じように利用したいとは限りません。

マイナビが2027年卒の大学生・大学院生を対象に行った調査では、就職活動で実名を伴うSNSを「活用したくない」と回答した学生が51.7％で、「活用したい」の48.3％を上回りました。

「活用したくない」と答えた理由では、「プライベートなものなので見られたくないから」が66.3％で最多です。

〔出典：https://www.mynavi.jp/news/2026/03/post_52669.html〕

別の調査では、普段よく使うSNSとしてTikTok・TikTok Liteを挙げた割合は、男子22.6％、女子38.7％でした。

〔出典：https://career-research.mynavi.jp/reserch/20260331_107762/〕

SNSは企業を偶然知る場所として機能しても、応募や企業研究は別の場所で行いたい人もいます。

そのため、TikTokで興味を持った人が社名を検索した際に、採用サイトや求人票へたどり着ける状態を作っておく必要があります。

TikTok採用で得られるもの、失うもの

TikTok採用には、求人媒体では届かない層と接点を作れるメリットがあります。

一方、運用には時間がかかり、企業アカウントでは音楽利用にも制約があります。

転職を考えていない層に届く

TikTokは、興味関心にもとづいて動画を配信します。

求人媒体を見ていない人にも企業の動画が表示されるため、現在は転職活動をしていない潜在層との接点になります。

特に、業界イメージが採用の壁になっている職種では、働いている人や職場の雰囲気を動画で見せることで、求人票を見るきっかけを作れます。

入社前に職場の様子を知ってもらえるため、応募後のミスマッチを減らす用途にも使えます。

フォロワーがいない状態からでも拡散する

TikTokは、フォロワー数が少ないアカウントでも、動画単体の反応によって多くの人へ表示される可能性があります。

新しく開設した企業アカウントでも、企画次第では早い段階から多くのユーザーへ届く点が特徴です。

ただし、再生数が多いことと、採用成果が出ていることは別です。

再生された後にプロフィールへ移動した人数、採用ページのクリック数、応募数まで確認する必要があります。

応募が出るまでに3ヶ月から6ヶ月かかる

通常のアカウント運用は、数ヶ月単位で継続する必要があります。

1〜2ヶ月以内に人材を採用したい場合、TikTokだけでは間に合わない可能性があります。

短期採用では求人媒体やスカウトを優先し、TikTokは中長期で並行運用するほうが現実的ですし、工数もかかります。

週2〜3回投稿する場合、企画、撮影、編集、分析で月20〜40時間程度必要になる想定です。

担当者がほかの業務と兼任している場合は、継続できるかを着手前に確認してください。

企業アカウントはトレンド楽曲を使えない

TikTokでは、商用利用するコンテンツの音楽に制約があります。

ビジネスアカウントでは、商用利用が認められた楽曲を集めた「商用音楽ライブラリ」の音源を使用します。

〔出典：https://ads.tiktok.com/help/article/commercial-music-library?lang=ja〕

TikTokも、商品・サービスなどを宣伝するコンテンツには商用音楽ライブラリの楽曲を使うよう案内しています。

〔出典：https://support.tiktok.com/ja/business-and-creator/creator-and-business-accounts/commercial-use-of-music-on-tiktok〕

採用目的の企業アカウントでも、流行している一般向け音源を自由に使えるとは限りません。

そのため、企業のTikTok採用では音源だけに頼らず、企画や動画冒頭の見せ方で興味を引く必要があります。

また、「面白い会社」という印象だけが先行すると、仕事内容を理解しないまま応募する人が増える可能性があります。

楽しい動画だけでなく、仕事内容、求める人物像、仕事の大変な部分も適度に発信しましょう。

自社は向いているか、先に直すべき場所はないか

TikTokを始める前に、自社の採用課題と相性を確認します。

TikTok採用が機能する企業の条件

次の項目に多く当てはまる企業は、TikTokを検討しやすいでしょう。

• 採用ターゲットが10〜40代
• 1名だけではなく継続的に採用する
• 職場や社員など動画で見せられる素材がある
• 社員出演への協力を得られる
• 半年以上の期間で運用できる
• 採用サイトや求人票が整っている
• 業界イメージが採用の壁になっている

特に重要なのが、応募の受け皿です。

採用ページや求人票がないままTikTokを始めると、企業を知ってもらえても応募先が分からず離脱されます。

別の手法を先にやるべき企業の条件

次のような場合は、TikTokより別の施策を先に進めたほうがよい可能性があります。

• 1〜2ヶ月以内に採用したい
• 50代以上を中心に採用したい
• 守秘性が高く現場を撮影できない
• 社員の出演が難しい
• 年間採用人数が少なく、継続運用の投資を回収しにくい
• 求人条件や職場環境そのものに大きな課題がある

該当する場合は、求人原稿の見直し、Indeedなどの求人検索エンジン運用、スカウトなどを優先します。

東京・神田で飲食店を展開する企業では、採用費をかけても応募が伸びず、狙っていない層からの応募が集まる課題がありました。

IndeedとAirワークの運用や求人文面、スカウト配信を見直し、週1回の改善を続けた結果、面接数が3件から30件まで増えています。

TikTokなど新しい施策を始める前に、既存の求人媒体や求人票を直したほうが大きく改善するケースもあります。

業種別の相性

TikTok採用にかかる費用は、内製でも無料ではない

TikTokのアカウント自体は無料で開設できます。

ただし、内製でも担当者の人件費がかかります。費用を考えるときは、月額だけではなく、現在の採用単価と比較して判断してください。

内製の実質コストは工数で決まる

週2〜3本を投稿する場合の工数は、次のように見積もれます。

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では、一般労働者の賃金は月額34万600円です。

〔出典：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/index.html〕

月160時間勤務として単純計算すると、時間単価は約2,100円です。

月22〜44時間をTikTok運用に使えば、約4万6,000〜9万2,000円相当の人件費になります。実際には担当者の給与や社会保険料、機材、編集ソフトなどによって変わります。

内製する場合は、動画編集ができる人材がいるかだけでなく、その社員の時間をTikTok運用へ継続的に使えるかまで確認してください。

運用代行の費用は撮影の有無で変わる

TikTok運用を外注するときは、月額だけでは比較できません。

次の4点をそろえて確認します。

• 撮影まで含まれているか
• 月に何本制作するか
• 戦略設計や分析レポートがあるか
• 求人票や応募導線など、採用側まで支援するか

同じ月額でも、撮影込みで月10本制作するサービスと、編集だけで月4本制作するサービスでは内容が異なります。

また、TikTok運用会社の得意分野が集客や商品販売で、採用ではない場合もあります。

採用目的で依頼するなら、再生数だけでなく、採用要件、求人票、応募ページまで確認してもらえるかを聞いておきましょう。

求人媒体・人材紹介と採用単価を比べる

TikTokへ投資するかどうかは、現在使っている採用手法との費用比較で考えます。

人材紹介では、採用が決まると成功報酬が発生します。理論年収の30〜40％前後を手数料とするケースがあり、年収400万円、手数料率35％なら約140万円です。

TikTokのアカウント運用は、動画やフォロワーとの接点が残るため、中長期で採用を続ける企業では投資を回収できる可能性があります。

一方、年間採用人数が少なく、採用予算も限られている場合は、既存の求人媒体を改善したほうが費用対効果が高いこともあります。

自社の直近の採用単価と年間採用人数を基準に判断してください。

業界別に見るTikTok採用の成功事例

ここでは、企業や支援会社が公表しているTikTok採用の事例を紹介します。

タクシー・運送業｜三和交通株式会社様

三和交通は、取締役部長と課長代理が出演するダンス動画などでTikTokを活用しました。

TikTok Japanが2022年に公開した記事では、同社が「TikTok2021上半期トレンド」のクリエイター部門へノミネートされるなど反響があり、社内コミュニケーションや採用活動にも効果があったと紹介されています。

〔出典：https://note.com/tiktok/n/n56a8bdb46db9〕

参考になるのは、単にダンスをしたことではありません。

タクシー会社とTikTokという意外性や、社員の人柄が伝わる内容によって、業界に対するイメージを変えた点です。

なお、2022年時点の公開情報であり、現在の運用状況や成果とは異なる可能性があります。

警備業｜大京警備保障株式会社様

大京警備保障は、社長や社員が出演するユーモアのある動画で知られています。

社員の平均年齢が高い企業でも、「若い社員がいないからTikTokはできない」とは限りません。

若者向けの演出だけではなく、実際に働く人の個性を見せる方法があります。

飲食業｜株式会社WITHWIN様（ショート動画が向かなかった事例）

寿司職人の採用支援では、TikTokやYouTubeショートよりも、YouTubeの長尺動画のほうが適していると判断した事例があります。

公開事例では、YouTubeのPR動画1本から56名の応募があり、14名の採用につながったとされています。

〔出典：https://stock-sun.com/service/tiktok/〕

重要なのは、TikTokを使わなかった点です。

寿司職人のように対象者が限られる職種では、広く認知を取るショート動画より、関心の高い人へ詳しく情報を伝えるほうが合う場合があります。

TikTokありきで考えず、「採用したい人がどこにいるか」から手法を選ぶ必要があります。

踊らなくても、TikTok採用は始められる

企業のTikTok採用で、ダンス動画は必須ではありません。

むしろ、仕事や社員について具体的に伝える企画のほうが採用につながりやすいケースもあります。

採用要件とゴール導線を先に決める

最初に決めるのは動画企画ではなく、誰を採用したいかです。

職種、雇用形態、勤務地、年齢層、経験の有無だけでなく、現在どのような仕事をしており、転職で何を変えたいのかまで具体化します。

たとえば「20代前半・未経験・接客業から転職したい人」といった粒度です。

次に、TikTokから応募までの経路を決めます。

TikTok動画 → プロフィール → 採用ページまたは求人票 → 応募

という流れで、どこか1つが分かりにくければ離脱します。

プロフィールのリンク先を会社トップページにするのではなく、求人情報や応募フォームへ直接移動できるページに設定しましょう。

企画は認知・理解・応募促進を混ぜて組む

投稿内容を求人告知だけにすると、採用に興味のない人には見てもらえません。

認知を広げる投稿、仕事内容を理解してもらう投稿、募集情報を伝える投稿を混ぜます。

たとえば次のような企画があります。

企業アカウントでは音源の制約もあるため、最初の数秒で興味を持ってもらえる映像やテロップを意識します。

体制面では、出演者を複数人確保し、1人に依存しない状態を作っておきましょう。

追うべき指標は再生数ではない

TikTok採用では、再生数だけを見ても採用への効果は分かりません。

確認したい指標は次の5つです。

数字の見方も整理できます。

再生されない場合は、企画や動画冒頭を見直します。

再生されてもプロフィールを見てもらえない場合は、動画内に企業情報が十分入っていない可能性があります。

プロフィールは見られるのにリンクが押されない場合は、プロフィール文やリンク先を改善します。

リンクはクリックされているのに応募がない場合は、求人票や採用ページに原因がある可能性があります。

TikTokだけを改善し続けるのではなく、応募までの流れ全体を確認してください。

TikTokだけに投資すると、なぜ痛い会社に見えるのか

企業のTikTokが「痛い」と感じられる背景には、動画の内容と視聴者の関心がずれているケースがあります。

求人告知ばかりの投稿が避けられる理由

「新卒採用募集中」「中途採用強化中」といった募集告知だけが並ぶアカウントは、普段TikTokを娯楽として見ている人にとって広告色が強くなります。

マイナビの2027年卒調査でも、就職活動でSNSを使いたくない理由として「プライベートなものなので見られたくないから」が66.3％で最多でした。

〔出典：https://www.mynavi.jp/news/2026/03/post_52669.html〕

会社側だけが分かる内輪ネタにも注意が必要です。

社内では面白くても、企業を知らない人には意味が伝わらない場合があります。

投稿する前に「この会社を知らない人が見ても内容を理解できるか」を確認しましょう。

併用すべき採用手法と役割分担

TikTokは採用活動の入口として利用できます。

その後の応募や選考は、別の手法へつなぎます。

同じ縦型動画をInstagramリールやYouTubeショートへ展開すれば、1回の撮影で複数のSNSへ掲載できます。

TikTokだけですべてを解決しようとせず、採用プロセス全体のどこを担当させるかを決めておきましょう。

よくある質問

〔出典：https://ads.tiktok.com/help/article/commercial-music-library?lang=ja〕

まとめ｜TikTok採用は認知の入口として設計する

TikTokは、若者だけでなく30〜40代にも利用されるSNSへ広がっています。

国内の月間利用者数は4,200万人に達し、総務省調査ではTikTok利用率が30代44.7％、40代42.6％となっています。

一方、TikTokだけで採用が完結するわけではありません。

企業を知った人が次に確認する採用ページ、求人票、応募フォームまで整えておく必要があります。

TikTok採用を検討する際は、次の点を確認してください。

• 採用ターゲットがTikTokを使う年代か
• 半年以上継続できる体制があるか
• 動画で見せられる社員や職場があるか
• 採用サイトや求人票が整っているか
• 短期採用なら別の手法を優先すべきではないか
• 再生数だけでなくプロフィール遷移・クリック・応募数まで計測できるか

企業アカウントでは、音楽の商用利用にも制約があります。流行の音源だけに頼らず、企画や動画の冒頭で興味を持ってもらう設計が必要です。

また、内製でも担当者の人件費は発生します。月額費用だけを見るのではなく、現在の採用単価や年間の採用人数と比較して投資を判断しましょう。

TikTokは、動画を作ること自体が目的ではありません。

企業を知ってもらう入口として使い、求人媒体や採用サイトへつなげる。採用チャネル全体のなかで役割を決めることで、TikTokを活用しやすくなります。